2月19日、駐名古屋総領事楊嫻は「中日新聞」に「緑の地球をともに」をテーマに署名入り文章を寄稿しました。全文は以下の通りです。

  二月四日、岐阜県日中友好協会新春のつどいにて、長年中国の植林緑化事業に尽力していただいた日本林業技士会の中川護先生が「日中緑化交流の記録」をテーマに講演しました。

  一九八〇年代から、故遠山正瑛先生を代表とする多くの日本の友人は中国の緑化事業に身を投じていただいてきました。九九年、両国政府の合意により日中緑化交流基金は設置され、日本の民間団体による中国での植林緑化活動を支援していただきました。二〇一八年まで中国ほぼ全土に及ぶ二十九の行政区で二百七十七カ所、七万ヘクタールを超える植林が実施されました。中川先生は約二十年間、その巡回技術指導に携わっていただきました。先生のような方々の献身的な活動は、中国各地の生態環境の改善に大きく寄与しています。同時に、植林を通じた中日国民同士の友好交流も活発になり、無数の感動的なエピソードと熱い友情が生まれました。

  このように国際支援を受けながら、中国は経済発展と環境保護の両立に懸命に取り組んできました。特に中国共産党第十八回全国代表大会以来、中国は「緑の山河こそ金の山、銀の山」との理念のもとで、グリーン発展の道を揺るがず歩み、人と自然が共生する現代化を進めてきました。十年間、並々ならぬ努力の結果、平均３％のエネルギー消費増加率で年平均６・６％の経済成長を実現し、累計六千四百万ヘクタールの植林地を造成し、森林率を２４・０２％に引き上げました。話題となった大気汚染も大幅に改善されました。さらに、再生可能エネルギー産業を力強く発展させ、風力・太陽光発電設備容量はいずれも世界一となっています。

  国際的には、中国は二酸化炭素（ＣＯ２）排出量のピークアウトからカーボンニュートラルの実現までの目標時期を先進国よりも短い期間で約束し、「パリ協定」の達成に重要な貢献をしました。その他、中国気候変動南南協力基金、昆明生物多様性基金を設立し、気候変動への対応と生物多様性の保護の分野で大国としての責任を果たしています。

  「木を育てるには十年、人を育てるには百年」という中国のことわざがありますが、日本各界の皆さまが長年にわたり、砂漠の中で一本一本植えた木はすでに大きな森林になりました。その時一粒一粒まいた友好の種は現在の中日関係を支えています。ウィズコロナの時代にむけて、より多くの両国青少年が先輩たちの信念を受け継ぎ、中日友好のバトンをつなぎ、美しい緑の地球を共に守っていただきたいと思います。